減築や増築をする際のポイント
「リノベーションを行って、増築したい。」
このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。
敷地内に新たな建物を作ったり、階数を増やしたりすることに憧れをもたれている方もいらっしゃるかもしれません。
ただし、増築する時にはいくつか注意することがあります。
そこで今回は、増築に関わる注意点について紹介します。
そもそも「増築」とは何を指すのでしょうか。
増築とは、同じ敷地内で建物の床面積を増やす行為を指します。
反対に、床面積を少なくすることは減築と定義されています。
増築の特徴としては、建て替えよりも早く行え、コストを抑えられることが挙げられるでしょう。
増築を行うときは、耐震性のチェックが大切です。
ベースとなる建物の築年数が古い方は特に確認しましょう。
築年数が古いと、耐震基準を満たしていない「既存不適格建築物」である可能性があります。
増築するスペースは耐震基準を満たしているため、現存部分をそのままにするとアンバランスな建物になります。
アンバランスな建物の場合、倒壊するリスクが高まります。
増築する方は耐震性のチェックをしてから取り掛かりましょう。
耐震性のチェックはリフォーム会社が行います。
そのため、増築する予定の方はまずご相談ください。
続いては、増築を行う時の注意点を2つ紹介します。
1つ目は、「建ぺい率」と「容積率」です。
建ぺい率は敷地面積に対する建坪の割合、容積率は敷地面積に対する延床面積の割合を表しますが、増築によって変化するこれらの割合には注意しましょう。
建ぺい率とは？
容積率とは？
建ぺい率と容積率は用途地域によって決まっています。
その決められた割合を超える増築は行えません。
首都圏の場合はすでに限界に達している家が多いため、増築できない可能性が高いです。
「そもそも増築できるか」を確認してから行いましょう。
2つ目は、斜線制限です。
斜線制限とは、隣家や道路などの日当たりや風通しを確保するために、建物の高さを制限する決まりのことです。
階数を増やす、もしくは屋根の形を変える増築を検討している方は特に注意が必要です。
これも用途地域ごとに定められているため、確認しましょう。
先ほどから何回か出てきている「用途地域」ですが、これは市街地の土地利用を定めたものです。
各自治体の都市計画情報マップで調べられるため、増築を検討している方は調べましょう。
今回は、リノベーションによる増築について紹介しました。
増築する場合は耐震性・建ぺい率・容積率・斜線制限など、いくつかの点に注意する必要があります。
それらの言葉に馴染みのない場合はリノベーションを進めるのが難しいため、増築をしようと考えている方はまず当社にご相談ください。
